
公益財団法人「新聞通信調査会」(西沢豊理事長)は23日、今夏の東京五輪・パラリンピックに関し、「中止、延期すべきだ」との回答が
全体の7割超を占めたとする世論調査の結果を公表した。理由は「世界中から人が来ることは感染拡大につながる」が最も多かったという。
調査は昨年10月30日~11月17日、18歳以上の男女を対象に実施し、約3000人から回答を得た。
五輪・パラリンピックの開催については、「中止すべきだ」との回答が37.9%で最も多かった。
「さらに延期すべきだ」が34%で続き、「開催すべきだ」は26.1%だった。
https://news.infoseek.co.jp/article/210124jijiX927/?tpgnr=poli-soci